年収400万円で家はいくらまで買える？購入予算の目安を解説

「年収400万円でマイホームを買いたいけど、いくらの物件まで現実的なの？」「頭金はどのくらい必要？」「購入後の生活費も心配で、予算の決め方がわからない」

住宅購入を検討しはじめた多くの方が、こうした疑問を抱えています。

結論からお伝えすると、年収400万円の場合、無理なく買える家の目安は2,000万円〜2,500万円前後です。ただしこの金額は、住宅ローンの返済額だけでなく頭金・諸費用・購入後の維持費もセットで考えた場合の目安です。「いくら借りられるか」ではなく「購入後も安心して生活できる予算か」という視点で判断することが重要です。

年収400万円で買える家の価格はいくらか

住宅購入の予算を考えるとき、「住宅ローンでいくら借りられるか」だけを基準にすると、返済が家計を圧迫するリスクがあります。借りられる上限まで借りると、教育費・老後資金・急な出費への備えが難しくなるためです。

ここでは「手取り月収の25%以内を住居費に充てる」という目安から逆算して考えます。

年収400万円の手取り月収は、税金・社会保険料を差し引いて概ね月25万円〜27万円前後になることが多いです。

• 手取り月収：約26万円と仮定
• 住居費の上限（25%）：約65,000円

月々の返済額を6万〜6万5,000円に抑えると、返済期間35年・金利1.5%の条件では借入額はおおよそ1,950万円〜2,100万円前後が目安になります。

頭金を準備できればその分だけ購入できる物件価格も上がります。

※物件価格から頭金を引いた額が借入額。諸費用は別途必要。

頭金を多く準備するほど購入できる物件の価格帯が上がり、同じ返済額でもより良い物件を選べるようになります。ただし、諸費用と手元の緊急予備資金の確保を優先したうえで、残りを頭金に充てるという考え方が基本です。

頭金・諸費用・手元資金の考え方

住宅購入では物件価格以外に、諸費用と手元資金の確保が欠かせません。この2つを見落とした資金計画は、購入直後から家計が苦しくなる原因になります。

諸費用の目安を把握する

諸費用とは、物件価格とは別に購入時にかかる費用の総称です。

2,200万円の物件を購入する場合、新築なら66万〜110万円、中古なら110万〜176万円程度の諸費用が別途かかります。諸費用はできる限り自己資金で賄うことが理想です。

手元資金は必ず残しておく

頭金・諸費用を支払ったあとに手元資金がゼロになることは避けてください。住宅購入後も冷蔵庫・エアコン・カーテンなどの購入費用、入居直後の光熱費の精算など、予想外の出費が発生します。

生活費3〜6ヶ月分の緊急予備資金（60万円〜150万円程度）は手元に残しておくことが、購入後の家計を安定させるうえで重要です。

年収400万円で自己資金が400万円ある場合の資金配分の一例を示します。

• 諸費用：約110万〜130万円（2,200万円の物件・中古の場合）
• 緊急予備資金：約100万円
• 頭金に回せる金額：残りの約170万〜190万円

このように整理すると、頭金に全額を充てることはできませんが、安全な資金計画が組めます。

住宅購入後にかかる維持費を把握する

住宅ローンの返済だけが住居費ではありません。購入後も継続的にかかる維持費を把握しておかないと、毎月の家計が想定より苦しくなります。

戸建てとマンションでは維持費の構成が異なります。

戸建てを購入した場合の月々の住居費イメージ

• 住宅ローン返済：約60,000円
• 固定資産税の月割り：約8,000〜10,000円
• 修繕費積み立て：約10,000円
• 火災保険の月割り：約1,500〜2,500円
• 合計：約80,000円前後

マンションを購入した場合の月々の住居費イメージ

• 住宅ローン返済：約60,000円
• 管理費・修繕積立金：約20,000〜30,000円
• 固定資産税の月割り：約6,000〜8,000円
• 火災保険の月割り：約1,000〜2,000円
• 合計：約87,000〜100,000円前後

手取り月収26万円に対して住居費が9万円台になると、住居費の割合が35%を超えます。年収400万円でマンションを購入する場合は、管理費・修繕積立金が安い物件を選ぶか、借入額を1,800万円以下に抑えて月々の返済を5万5,000円前後に収めることを検討してください。

年収400万円でマイホームを実現するための資金計画のコツ

物件の種類・エリアで予算に合った物件を選ぶ

新築・中古・戸建て・マンションの選択によって購入価格は大きく変わります。同じエリアでも中古物件を選ぶと新築より大幅に安くなるケースがあります。また、都市部から少し離れたエリアを検討することで、同じ予算でより広い物件が選べることもあります。物件価格を抑えることが、無理のない資金計画の最も効果的な手段です。

住宅ローン控除を資金計画に組み込む

住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）は、年末ローン残高の一定割合が所得税・住民税から控除される制度です。年収400万円でも対象となり、控除によって実質的な住居費の負担を軽減できます。適用条件（床面積・居住開始時期・物件の種類）は変わることがあるため、購入前に最新の制度内容を確認してください。

繰上返済を最初から計画に入れる

返済期間を35年に設定して月々の負担を抑えつつ、収入に余裕が出たタイミングで繰上返済を行うことで、総返済額（元本＋利息）を効果的に圧縮できます。特に住宅ローン控除の適用期間（最長13年）が終了した後のタイミングで繰上返済を行うと、控除を最大限活用しながら利息も削減できます。

金利タイプは固定を基本に考える

年収400万円で家計の余裕が限られる場合は、返済額が変わらない全期間固定金利（フラット35など）や固定期間選択型を選ぶことで、月々の返済計画が立てやすくなります。変動金利は現在の返済額を抑えられますが、将来の金利上昇時に返済額が増えるリスクがあります。家計に余裕が少ない場合は、固定金利の安定性を優先することをおすすめします。

よくある質問

年収400万円で3,000万円の家を買うのは難しいですか？

審査が通る可能性はありますが、月々の返済額が9万円台になり、手取り月収の35%以上が住居費に消える計算になります。管理費・修繕積立金・固定資産税なども加算すると、月々の住居関連コストが10万円を超えるケースがあります。教育費や老後資金との両立が難しくなるため、3,000万円の物件を購入するには頭金を多く準備して借入額を2,000万円台前半に抑えるか、夫婦の収入を合算することを検討してください。

頭金はいくら準備すべきですか？

頭金は物件価格の10〜20%程度を目安にする考え方がありますが、最も重要なのは「諸費用と緊急予備資金を確保したうえで、残りを頭金に充てる」という順番です。2,200万円の物件であれば諸費用が110万〜176万円、緊急予備資金が100万円程度必要です。自己資金がこれらを下回る場合は、頭金は最小限（または0）にして諸費用と緊急予備資金の確保を優先してください。

年収400万円で住宅購入に向いている物件の種類はありますか？

予算の面では、管理費・修繕積立金がかかるマンションより、維持費を自分でコントロールしやすい中古戸建てや建売住宅が家計への影響を抑えやすい傾向があります。ただし、中古戸建てはリフォーム費用が発生することがあるため、物件価格とリフォーム費用の合計で比較することが重要です。また、駅から少し離れた立地を選ぶことで、同じ予算でより広い物件を購入できる場合もあります。

子育て世帯が年収400万円で住宅購入するときに特に注意することは？

子育て世帯は教育費が増える時期（小学校高学年〜大学卒業まで）と住宅ローンの返済期間が重なるケースがほとんどです。月々の住居費（返済＋維持費）を手取り月収の25%以内に抑えることを最優先にして、教育費が増えた時期にも返済と生活費の両立ができる借入額に設定することが重要です。子どもが小さいうちは比較的余裕がある時期でも、進学とともに家計が急変することを想定した計画が必要です。

まとめ

年収400万円で無理なく買える家の目安は2,000万円〜2,500万円前後です。ただしこの価格帯で購入するためには、頭金・諸費用・手元の緊急予備資金を確保したうえで、購入後の維持費も含めた月々の住居関連コスト全体が手取り月収の25〜30%以内に収まるかを確認することが大切です。

「いくらの家を買うべきか」は、住宅ローンのシミュレーションだけでなく、購入後の家計全体をイメージしながら判断することが重要です。まずは月々返済額・諸費用・維持費を一覧で整理し、自分の手取り収入と照らし合わせてみましょう。住宅ローンの一括比較サービスを活用すると、借入額・金利・返済期間の条件を変えながら月々返済額を簡単に確認できます。