年収別借入可能額シミュレーター

住宅ローンを検討するとき、最初に気になるのが「自分はいくらまで借りられるのか」という疑問ではないでしょうか。このシミュレーターでは、年収・金利・返済期間の3つを入力するだけで、借入可能額の目安を3段階(安全ライン・標準ライン・上限目安)で確認できます。

こんな方におすすめです。

  • 住宅購入を検討しはじめたばかりで、予算感をつかみたい方
  • 物件価格と自分の年収が見合っているか確認したい方
  • 金利や返済期間を変えた場合の借入額の変化を比べたい方

シミュレーション結果はあくまでも概算です。実際の借入可能額は金融機関の審査によって異なりますが、住宅ローン選びの第一歩として活用してください。

借入可能額を計算する

年収・金利・返済期間を入力して「計算する」を押してください。

借入可能額の目安

安全ライン -

返済負担率20%で計算
家計への負担が少ない目安

標準ライン -

返済負担率25%で計算
多くの銀行が目安とする水準

上限目安 -

返済負担率30%で計算
審査上の上限に近い水準

このシミュレーションは入力値をもとにした概算です。実際の借入可能額は、金融機関の審査・他の借入状況・勤続年数・雇用形態・物件の担保評価などによって変わります。管理費・修繕積立金・固定資産税なども含めた総支出で返済計画を立てることをおすすめします。

返済負担率とは?3つのラインの違いを解説

このシミュレーターでは「返済負担率」をもとに借入可能額を計算しています。返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。たとえば年収500万円で年間返済額が100万円なら、返済負担率は20%になります。

返済負担率 目安・特徴 こんな方に
20%
(安全ライン)
家計への負担が少なく、教育費・老後資金も貯めやすい水準 子育て世帯・将来の支出増加が見込まれる方
25%
(標準ライン)
多くの金融機関が住宅ローン審査の目安とする水準 共働きで収入が安定している方
30%
(上限目安)
審査上の上限に近く、家計が圧迫されやすい。管理費等を含めると実質負担はさらに増える 頭金が十分ある方・収入増加が見込める方

住宅金融支援機構が公表している調査データでは、住宅ローンの返済に負担を感じている世帯ほど返済負担率が高い傾向があります。管理費・修繕積立金・固定資産税などの維持費も含めると、実質的な住居コストはローン返済額だけではありません。余裕をもった計画を立てるためにも、まずは安全ライン(20%)での試算を確認することをおすすめします。

シミュレーション結果の活用方法

借入可能額の目安が出たら、以下のステップで住宅購入計画に活かしましょう。

  1. 安全ラインを「予算の基準」にする 安全ライン(返済負担率20%)の金額を物件探しの上限予算として設定します。ここに頭金を加えた金額が、無理のない物件予算の目安です。

  2. 金利・返済期間を変えて比較する 変動金利と固定金利、返済期間を30年・35年で試算し、月々の返済額や借入可能額の違いを確認します。金利が上昇した場合のシミュレーションもあわせて確認しておくと安心です。

  3. 複数の金融機関に事前審査を申し込む シミュレーション結果はあくまで概算です。実際にいくら借りられるかは、金融機関の事前審査(仮審査)を受けることで確認できます。複数行に申し込んで条件を比較しましょう。

  4. FP(ファイナンシャルプランナー)に相談する 教育費・老後資金・生活費の見直しも含めた総合的な資金計画は、専門家への相談が有効です。無料相談窓口を活用することもできます。

よくある質問

はい、異なります。借入可能額は金融機関が審査上認める上限額ですが、実際に無理なく返済できる借入希望額はそれより低くなる場合があります。生活費・教育費・老後資金なども考慮して、返済負担率20〜25%を目安に計画することをおすすめします。
一般的に20〜25%が安全とされています。住宅金融支援機構の調査では、返済負担率が25%を超えると家計への負担感が増すというデータがあります。管理費・修繕積立金・固定資産税なども含めて考えると、20%以内に抑えるとより安心です。
将来の返済計画を安全に立てるためには、固定金利(またはやや高めの金利)で計算することをおすすめします。変動金利は現時点では低く設定されていますが、将来の金利上昇リスクがあるため、余裕をもった金利で試算しておくことが重要です。
このシミュレーターは返済負担率をもとにした概算です。実際の銀行審査では、勤続年数・雇用形態・他の借入状況・健康状態・物件の担保評価など、多くの要素が総合的に判断されます。あくまでも目安としてご活用ください。
一般的に税込年収(基本給+賞与)の合計で入力します。ただし、ボーナスが不安定な場合は基本給ベースで試算しておくと、より安全な計画が立てられます。

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